リカレント教育・学び直しの時代

近年、生涯にわたって教育と就労のサイクルを繰り返す「リカレント教育（学び直し教育）」が注目されています。

終身雇用が当たり前だった時代には、高校や大学を卒業して希望する企業に就職するだけで済みましたが、人生100年時代と言われる現代は、社会情勢が様変わりしています。

企業に依存するのではなく、自分の人生を自分でデザインする時代になったと言えますが、そのために必要なのが「学び直し」なのです。

「リカレント教育」は、1969年にスウェーデンの経済学者レーンが最初に提唱したもので、経済協力開発機構（OECD）で取り上げられたことから、1970年代には世界的に注目されるようになりました。

「リカレント（recurrent）」という単語には、「繰り返し」とか「循環」という意味があるため、「リカレント教育」は、日本語では「学び直し教育」、「循環教育」とも表現されます。

欧米では、生涯にわたって教育と就労を交互に繰り返す教育システムとして定着していますが、日本における「リカレント教育」という言葉には、働きながら学ぶ場合や学校以外で学ぶ場合も含まれ、より広い意味で使用されています。

「リカレント教育」と同じような言葉に、「生涯学習」があります。

どちらも社会人を対象とした教育形態であるため混同されがちですが、リカレント教育と生涯学習では、学ぶ目的と内容が異なります。

リカレント教育は「仕事に活かす」ことを目的にしていますが、生涯学習は「人生をより豊かにする」ことを目的としています。

また、リカレント教育で学ぶ内容は、働くことを前提に仕事に活かせる知識や技術が主になりますが、生涯学習で学ぶ内容は、仕事に活かせる知識のほか、趣味やスポーツなど生きがいにつながるものも含まれます。

リカレント教育は、個人と企業の双方にとってメリットがあります。

個人にとっては、学び直しをすることにより、時代に合わせた専門的な知識を身に付けることができるので、現在の仕事のスキルアップや年収増加につながります。

また、身に付けた知識に基づく業務に就き、実務経験を積めば、復職や再就職の際も有利になります。

企業からすれば、社会の変化に対応した新しい知識や技能を身に付けた人材を確保することにより、生産性が上がり、企業の業績向上へと繋げて行くことができます。

学び直しをするには、長期休暇を取得する必要がありますが、そのためには企業や家族の理解が欠かせません。

しかし、リカレント教育の環境が十分に整っていない日本では、長期休暇の取得そのものが難しく、取得できたとしても、学び直しのために仕事を離れていた期間が「空白期間」または「ブランク」と見なされ復職や転職時に不利になることがあります。

企業にとっては、従業員の学習時間の確保や学費補助などの労働環境を整備する必要がありますが、リカレント教育に関する公的な補助や支援制度が少ない日本では、企業側の負担が大きくなってしまうというデメリットがあります。